2024年阪急杯(GⅢ)
1989年頃と2024年頃
反アベノミクス銘柄
商社・銀行・不動産・テレビ局、これらの株価が好調だ。
これらの銘柄は非製造業でありながら昭和のバブル期には人気就職率ランキング上位の会社だった。しかし日本のバブル崩壊とともにデフレに突入、商社・銀行・不動産は低迷し、平成中期以降にはインターネットの普及によりテレビ局も高値から崩れ落ちた。
金融緩和をするアベノミクス以降は一時的に上昇するも日経平均をアンダーパフォームしていた。バブル崩壊、平成デフレを知る世代はこういった業種の株は絶対に買わないだろうが、時代は変わった。
コロナショックが起こって以来、
まず日本が輸入に過度に依存していたことがわかった。
商社↑
日本が諸外国に比べ低金利だったことがわかった。
不動産↑
日本が周回遅れで、インフレになりつつあることがわかった。
銀行↑
メディア外収入が多かったことがわかった。
テレビ局↑
こういった事柄が株式市場にたちまち知れ渡ってしまった。
これ等すべてに共通しているのは成長力はないものの、豊富な資産があったことである。脈々とその存在意義が問われながらも実は特権業界でもあった。
特にテレビ局はつまらないバラエティ番組をタレ流し、同じタレントばかり出演。深夜には胡散臭い健康食品と通販番組、報道番組も偏っており、政府批判ばかりで視聴率をどうにか稼ごうとしかみえないのがテレビ局の現状である。番組制作能力が落ちているのは間違いない。
しかしながらこういった皆、マイナス面が蔓延しているからこそ投資にはチャンスともいえる。テレビ業界の本当に変わっていくかどうかは難しい。マスコミのこれからの使命は視聴率稼ぎの手っ取り早い番組制作ではない。事実を淡々と伝え、データに基づいた解説による大衆の教育、知識レベルアップとリテラシーを高めることである。そして局都合の偏った報道をしないことである。
が、取り合えずは東証の株価を意識した経営要請と資産とメディア外収入に注目した買いが今後も続くか注目である。もしかしたら20年ほど前のホリエモンのような買収劇が起こるかもしれない。
ちなみに2000年以降、高値を付けたテレビ局株が下落に転じるときはとてつもない下げに見舞われ、それはITバブル崩壊とリーマンショックの時である。
投資は自己責任です。
これらの銘柄は非製造業でありながら昭和のバブル期には人気就職率ランキング上位の会社だった。しかし日本のバブル崩壊とともにデフレに突入、商社・銀行・不動産は低迷し、平成中期以降にはインターネットの普及によりテレビ局も高値から崩れ落ちた。
金融緩和をするアベノミクス以降は一時的に上昇するも日経平均をアンダーパフォームしていた。バブル崩壊、平成デフレを知る世代はこういった業種の株は絶対に買わないだろうが、時代は変わった。
コロナショックが起こって以来、
まず日本が輸入に過度に依存していたことがわかった。
商社↑
日本が諸外国に比べ低金利だったことがわかった。
不動産↑
日本が周回遅れで、インフレになりつつあることがわかった。
銀行↑
メディア外収入が多かったことがわかった。
テレビ局↑
こういった事柄が株式市場にたちまち知れ渡ってしまった。
これ等すべてに共通しているのは成長力はないものの、豊富な資産があったことである。脈々とその存在意義が問われながらも実は特権業界でもあった。
特にテレビ局はつまらないバラエティ番組をタレ流し、同じタレントばかり出演。深夜には胡散臭い健康食品と通販番組、報道番組も偏っており、政府批判ばかりで視聴率をどうにか稼ごうとしかみえないのがテレビ局の現状である。番組制作能力が落ちているのは間違いない。
しかしながらこういった皆、マイナス面が蔓延しているからこそ投資にはチャンスともいえる。テレビ業界の本当に変わっていくかどうかは難しい。マスコミのこれからの使命は視聴率稼ぎの手っ取り早い番組制作ではない。事実を淡々と伝え、データに基づいた解説による大衆の教育、知識レベルアップとリテラシーを高めることである。そして局都合の偏った報道をしないことである。
が、取り合えずは東証の株価を意識した経営要請と資産とメディア外収入に注目した買いが今後も続くか注目である。もしかしたら20年ほど前のホリエモンのような買収劇が起こるかもしれない。
ちなみに2000年以降、高値を付けたテレビ局株が下落に転じるときはとてつもない下げに見舞われ、それはITバブル崩壊とリーマンショックの時である。
投資は自己責任です。
S&P Kenshoスペース指数
S&P Kenshoスペース指数は、宇宙セクターに従事している企業や、ビジネス戦略の主な構成要素として宇宙関連事業に注目している企業のパフォーマンスを測定するように設計されている。 S&P Kenshoスペース指数は、S&P Kenshoニュー・エコノミー指数シリーズ内のサブセクター指数であり、宇宙産業に特化している企業を表すことを意図している。宇宙産業では、ファイナル・フロンティアの商業化や科学的調査が進められている。宇宙旅行への関心の高まりや、希土類鉱物に対する需要の増加、さらには惑星の植民地化構想などを背景に、企業は宇宙旅行事業の推進や宇宙空間の調査に取り組んでいる。こうした中で、ロケット、打上げロケット、衛星、及びこれらのサブシステムに対する需要が拡大している。
出典:S&Pグローバル
実績PER-29
予想PER-224
PBR+2.7
配当利回り+0.87%
PCFR+55.49
2024年1月31日実績
日本某銘柄データ
2.7/PBR※※※=約2.8倍
※※※×2.8倍=2500円
配当利回り※※※/0.87=2.59倍
※※※×2.6倍=2300円
出典:S&Pグローバル
実績PER-29
予想PER-224
PBR+2.7
配当利回り+0.87%
PCFR+55.49
2024年1月31日実績
日本某銘柄データ
2.7/PBR※※※=約2.8倍
※※※×2.8倍=2500円
配当利回り※※※/0.87=2.59倍
※※※×2.6倍=2300円